北海道大学・東北大学・東京工業大学・大阪大学・九州大学の共同研究ネットワーク

物質・デバイス領域共同研究拠点

物質・デバイス領域共同研究拠点

概要

物質・デバイス領域共同研究拠点によるネットワーク型共同研究事業

物質・デバイス領域共同研究拠点は、日本列島を縦断する5つの研究所(北海道大学電子科学研究所、東北大学多元物質科学研究所、東京工業大学科学技術創成研究院化学生命科学研究所(旧資源化学研究所)、大阪大学産業科学研究所、九州大学先導物質化学研究所)が参画する全国規模のネットワーク型の共同研究拠点として、平成22年度に発足しました。
本拠点における事業は、「ネットワーク型共同研究拠点事業」と拠点を形成する附置研究所間で推進する「課題解決型アライアンスプロジェクト事業」から成り立っています。
「ネットワーク型共同研究拠点事業」では、5つの研究領域(ナノシステム科学、物質創製開発、物質組織化学、ナノサイエンス・デバイス、物質機能化学)を研究所間ネットワークで結合した「物質・デバイス領域」の公募による共同研究システムを整備し、平成27年度には、公募による53件の一般共同研究が実施されました。さらに若手研究者を研究チームのリーダーとして抜擢する長期滞在型の共同研究であるCOREラボを特定共同研究の枠で公募し、7件の研究チームを採択し、共同研究が研究所横断的に強力に推進されました。これらのネットワークの特性を活かした組織的共同研究の取り組みは、我が国の物質・デバイス研究の飛躍的推進を担う核として有効に機能することが大いに期待されています。

認定期間:平成28年4月1日から平成34年3月31日(更新)
文部科学省ホームページ:
http://www.mext.go.jp/a_menu/kyoten/index.htm


 
  
  
背景と経緯

これまで我が国の学術研究の発展には、大学の枠を越えて、研究設備や資料・データ等を研究者が共同で利用したり、共同研究を行う「共同利用・共同研究」のシステムが貢献してきましたが、それは国立大学の全国共同利用型の附置研究所・研究施設や大学共同利用機関を中心に推進されてきました。
そこで、国全体の学術研究の更なる発展を図るため、国公私立大学を通じたシステムとして、文部科学大臣による共同利用・共同研究拠点の認定制度を設け、高いポテンシャルを有する研究施設を共同利用・共同研究拠点として整備することとなりました。この制度により、広範な研究分野にわたり、共同利用・共同研究拠点が形成されるなど、我が国の学術研究の基盤強化と新たな学術研究の展開が期待されます。

物質・デバイス領域共同研究拠点(ネットワーク型共同利用・共同研究拠点)の認定

北海道大学電子科学研究所、東北大学多元物質科学研究所、東京工業大学科学技術創成研究院化学生命科学研究所、大阪大学産業科学研究所、九州大学先導物質化学研究所は、平成21年6月25日(木)産業科学研究所を中核拠点とした5研究所のネットワーク型による「物質・デバイス領域共同研究拠点」として、文部科学省より認定を受けました。
物質・デバイス領域共同研究拠点では、物質創成開発、物質組織化学、ナノシステム科学、ナノサイエンス・デバイス、物質機能化学の研究領域を横断する「物質・デバイス領域」の公募による共同研究システムを整備し、物質・デバイス領域で多様な先端的・学際的共同研究を推進するための中核を形成します。これにより、革新的物質・デバイスの創出を目指します。

目的・目標

安心安全で持続可能な社会を構築するために不可欠な物質・デバイス領域の学際的連携共同研究を開かれた公募型共同研究体制を構築して推進し、革新的物質・デバイスを創出する。ネットワーク型共同研究拠点は共同利用・共同研究拠点制度改革の目玉の1つであり、本プロジェクトは拠点が行なうプロジェクトのモデルケースである。

必要性・緊急性

本拠点が広く公募により物質・デバイス領域研究の共同研究を推進することは研究者コミュニティから要望されており、その格段の進展は安心安全な社会の実現に必須である。